美容整形と社会貢献の未来（2）

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美容外科医によるダイレクトな社会貢献

アメリカの美容整形医たちは、DVの被害者を支援する活動を始めています。

DVをきっかけに修正医療や美容医療を考える女性は少なくありません。統計では、人生の中で一度でもDVを体験する女性は3人に１人ともいわれます。実際にアメリカではこのような女性が増えていて、美容外科に限らず女性患者にはDVの疑いがないか必ず確認するよう医師にも注意喚起が行われているのです。

DVをきっかけに整形手術を受けた被害者が、その後整形コンサルタントになるケースも確認されています。

こうした被害者への支援は、美容外科だけに限ったことではありません。アメリカでは形成外科医や歯科医も積極的に行っています。弱者の立場では声をあげることが難しく隠れてしまうところを、業界全体で意識して掬い上げる努力をしているのです。

DVの被害者は、加害者から逃れたあともその影響を受けます。フラッシュバックによって当時の状況があまりにも鮮やかに蘇り、被害者を苦しめるのです。

その苦しみは、殴られた傷痕・煙草の火傷などをきっかけに度々引き起こされます。美容医療による修正の自費負担が難しい患者も多く、内面へのケアだけでは限界があることも問題視されてきているのが現状です。

医療として、弱者にも平等に寄り添うべき

日本は、一般医療サービスの面では非常に進んだ国のひとつです。

しかし社会的弱者や犯罪被害者への医療助成制度はまだまだ乏しく、発展の兆しもそれほど見えてきてはいません。

美容外科の行う傷痕修正の技術は、怪我を出来るだけきれいに治す形成の分野から生まれました。これからこういった技術は、社会的に弱い立場に追い込まれた人々に向けてもっと開かれたものになるべきです。

プロジェクトとして大きく宣伝し、国に後ろ盾を貰うなりスポンサーを探すなりするのは大変なことです。しかし、この活動によって結果的に資金も患者も集まるのであれば、行う価値は医師にとっても充分にあります。

新たな悩みと出会うことで、技術を進化させる

美容整形は、人の外見の悩みに寄り添いながら発展をしてきました。

今後積極的に弱い立場の人に寄り添うことで、新たな悩みが見つかることもあるかもしれません。その解決のためにまた施術が開発されて、美容整形の技術自体に進化がある可能性も当然ありえます。美容整形の明日は、実は今でも色んな方向に進む力を秘めているのです。

美容整形は、一般医療と違って繰り返しうけることができます。医療を行う側が患者数に依存して利益を優先した時、それは結局整形に依存している患者と同じです。

最低限の努力だけでは、外部の営利参画に食い潰される危険性を拭うことは出来ません。業界全体で後進の育成と社会への貢献を目指すことは、社会に利益を還元すること以上に意味があるといえます。

社会に本当の意味で貢献できる独自の運動を行うことで、日本の整形業界はもっと輝くことができるのではないでしょうか。

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